役員・理事
奥本京子
大阪女学院大学 国際・英語学部 教授
■ NARPI（東北アジア地域平和構築インスティテュート）運営委員
■ トランセンド研究会 副会長
■ 非暴力平和隊・日本 理事
専門は、平和学、紛争転換学、非暴力介入論、平和ワークにおける芸術アプローチ。
主な著書に、『平和ワークにおける芸術アプローチの可能性：ガルトゥングによる朗読劇Ho’o Pono Pono：Pax Pacificaからの考察』法律文化社、『国際関係入門：共生の観点から』（共著）東信堂、『平和学を学ぶ人のために』（共著）世界思想社、『非武装のPKO：NGO非暴力平和隊の理念と活動』（共著）明石書店など。
浅川和也
■ 東海学園大学教員
高等学校教員をへて現職。国際理解教育や英語教育のなかで、地球的課題を学ぶための教材づくりや方法を追求している。『戦争をなくすための平和教育』（明石書店）、『平和をつくった世界の20人』（岩波ジュニア新書）いずれも共訳。
平和教育地球キャンペーン http://gcpej.jimdo.com/
フェイスブック http://www.facebook.com/GCPEJ
西嶋民子
■ 市民として核兵器廃絶活動にかかわる。
ー 核兵器禁止条約を推進し平和文化の基礎として核のない世界へ ー
（東京都在住）
高部優子
■ 映像クリエーター
紛争解決アニメーション（解説書付き）『みんながHAPPYになる方法』（平和文化、２０１２年）を製作
http://www.peacevideo.net/
伊藤武彦
■ 和光大学教員
■ トランセンド研究会会長
和光大学で心理学を教えている。分野は、平和心理学、ポジティブ心理学、批判心理学。トランセンド法、メディアリテラシー、心的外傷後の成長、ナラティブ教材、などが研究テーマ。編著書として、『コミュニティ援助』（角川学芸出版、２０１２年）、『みんながHappyになる方法』（平和文化、２０１２年）、『大学生活をゆたかにする心理学』（福村出版、２０１３年）。
いとうたけひこ（伊藤武彦）研究室のHP www.itotakehiko.com
森 俊英
■ 浄土宗僧侶（大阪府堺市 浄土宗正明寺住職）
■ 小笠原諸島・父島 浄土宗行行寺興隆会事務局
（行行寺は、日米両国の硫黄島戦死戦病死者に供養を捧げる寺院）
顧問
スティーブン・リーパー
■ 広島女学院客員教授
■ 前広島平和文化センター理事長
２００７年から２０１３年、広島平和文化センターの理事長。
２００２年から２００７年、平和首長会議事務局米代表（当時の名称は平和市長会議）。広島、長崎の反原爆広報担当。
１９９９年から２００２年、世界和平大使協会を通し、広島とアトランタの平和運動家と活動。
２０１３年９月から広島女学院大学客員教授に就任。
連絡先・事務局
森 俊英
メールアドレス pnjapan.office@gmail.com
住所 〒590-0964 大阪府堺市堺区新在家町東4-3-15 正明寺
設立趣旨
①発信情報について 「人類が、平等に共生できるために」
このサイトは、平和を願う人々へ、わかりやく情報を伝えるために開設されました。
「平和」と言えば、まず、戦争のない状態を想定しますが、当サイトでは、さらに広い意味でそのことを考えています。現代の国際社会における、貧困・教育の格差・地域紛争・自然破壊などの諸問題に向き合い、人びとが平等に共生できる状態こそを「平和」と。
ところで、現代社会には、取り組むべき問題は多くありますが、真っ先に解決すべきであるのは「核兵器の存在」です。核兵器によって、世界の平和が保たれているという考え方は愚かなことです。核兵器は、もはや人類の手に負えない状態に在ります。たとえ、戦争がなくても、テロ集団の入手、または偶発的事故により、現存する核兵器が核反応を起こしてしまう可能性は増大しています。
幸い近年、核兵器を非合法化すべき国際的な「うねり」が始まりました。これは、核兵器廃絶への大きなステップであり、人類が共存するため、「集団的合意」をおこなう重大な転機です。そして、人類がその「集団的合意」という意識転換を経験すれば、上述の貧困・教育の格差・自然破壊などの国際的難題にも、解決の道が切り開かれることとなります。逆に言えば、もっとも分かりやすい核兵器という怪物を、「人類の敵」と認識できず、集団的合意を人類が達成できなければ、他の問題解決への道も絶望的であると覚悟せねばなりません。
結論として、当サイトは「人びとが平等に共生できる」という目標に沿った情報発信をおこないます。そして、各種の情報の中でも、とりわけ「核兵器廃絶」に特化した情報も多く発信いたします。
②ユーザーへのアプローチ 「家庭で出来る平和活動」「日常生活で出来る平和活動」
「平和活動」と言うと、どこか仰々しく感じるかもしれませんが、当サイトでは、家庭で出来る平和活動を念頭においています。具体的には「知る」ことです。
たとえば、日本政府は核兵器廃絶という目標に対して、国際社会においてどのような態度を示しているでしょうか？ そうしたことは、テレビ・新聞では大きく報道はされていません。当サイトでは、世界の第一線の情報をもつ方々の協力を得て、「事実」を分かりやすくお伝えします。
また、これからはITの進化により、日常生活で出来る平和活動も始まろうとしています。たとえば、市民が商品の購入時にスマートフォンなどの端末器を使って、平和に貢献している企業の商品と、そうでない企業の商品の峻別がおこなわれるという例です。つまり、市民の意向が企業の方向性に影響を与え、社会の「平和」に貢献するというシステムです。そうした分野の最新情報を発信します。
さらに、当サイトでは平和活動・平和学習に関する講師の紹介をおこなっています。市民が第一線の平和活動家から生の声で情報を聴き、対話をされることも重要です。そうした実際の人と人とのつながりと、ネットを通じての情報提供が、相乗的な効果を生むことを当会は期待しています。
以上
設立 2013年7月20日（ウェブサイトを公開）